微酸性電解水について

微酸性電解水

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』

http://ja.wikipedia.org/wiki/%E5%BE%AE%E9%85%B8%E6%80%A7%E9%9B%BB%E8%A7%A3%E6%B0%B4

微酸性電解水（びさんせいでんかいすい）は、2 - 6%の塩酸を電解処理してから希釈したpH5.0 - 6.5、塩素濃度は10 - 30ppmを示す殺菌作用が高く無味無臭の電解水である。食品分野では、従来用いられていた次亜塩素酸ナトリウムやアルコールといった殺菌剤と比べ、より安全性を確保し、コストや環境への負荷を軽減できるという特徴がある[1]。

開發小史

従来、殺菌に用いる食品添加物として次亜塩素酸ナトリウムが用いられていたが、次亜塩素酸ナトリウムは塩素濃度100 - 200ppmで用いられ、すすぎの不十分により塩素臭が残ったり、排水処理や環境負荷、食品に有害物質のクロロホルムが生成されることが問題視されていた[2]。微酸性電解水の開発当初の目的は食品設備の殺菌剤の代用品であったが、食品自体の殺菌にも使えないかという要望があり、食品の味や香りを損ねず殺菌できる濃度である10ppmを下限値、上限値はそれ以上に濃度を濃くしても殺菌力に向上がない30ppmに定められた微酸性電解水が誕生したのが2000年の春である[3]。 2002年6月10日付け厚生労働省令第75号において「微酸性次亜塩素酸水」の名称で食品添加物の殺菌剤に指定された。規格では、有効塩素濃度が10 - 30ppmでpH5.0 - 6.5となる。

特徴

次亜塩素酸ナトリウムやアルコールに比べて以下のような特徴がある。食品に塩素臭が残留するといった問題が起こらず、すすぎも不要なため節水と省労働が可能である[2]。手荒れの心配もなく、安全性が高いために口から摂取したり目などに入らないように留意する必要もない[4]。次亜塩素酸ナトリウムのように希釈する手間もかからず、濃度のばらつきもなくなる[5]。

ノロウイルスはアルコールでは殺菌できないが、微酸性電解水ではMRSAや[2]ノロウイルスやインフルエンザウイルスに対する殺菌効果が確認されている[4]。

噴霧での利用

水道水感覚のために塩害がなく唯一噴霧することができ電解次亜塩素酸により空中の細菌や真菌、インフルエンザウイルスやSARSウイルスを失活することが可能である[1]。

また、微酸性電解水をドライミスト（5μ程度）で噴霧すれば濡れることもなく加湿と同時に感染予防になる。

既に国内では食品工場は勿論のこと介護施設や病院及び飲食店や事務所などに使われ新型インフルエンザ(H1N1A型）

やノロウイルスなどの感染予防などに使用され初めている。また、肥料工場においては脱臭にも使用されている。

農業

耐性菌が発生せず、環境負荷も低く生産者にも消費者にも農薬より安全であるため、農産物の病害を防ぐために農薬の代替利用が行われているが、植物の病原菌6種類、細菌17種類で試したところ殺菌効果が見られ、7日間隔程度の植物への噴霧によって病害が予防できことが報告され、農薬の代替物である特定防除資材の申請手続きがすすめられている[6]。植物に対して、低いpHによるpH焼けや、塩素を含まないため塩害が防げる[4]。

保存性]

同じように殺菌効果の高い強酸性水は効果がなくなるのが早いが、これに比較して微酸性電解水は保存性が高い[7]。遮光容器で一か月以上、遮光密閉で半年以上、さらに冷蔵することで一年の殺菌効果の保存が可能である[4]。ペットボトルで遮光状態であれば1年程度の保存が可能である[1]。

脚注]

[ヘルプ]

^ a b c 土井豊彦「微酸性電解水の特徴と効果に関する最近の話題(特集2広がる電解水利用)」『月刊フードケミカル』22(3)(通号251)、2006年3月、58-62頁。
^ a b c d 石鍋建彦「食品製造業における微酸性電解水利用について(特集食品の洗浄と殺菌技術)」『ジャパンフードサイエンス』46(4)(通号541)、2007年4月、56-62頁。
^ 土井豊彦「微酸性電解水(2)」『食品工業』50(8)(通号1126)、2007年4月、83-89頁。
^ a b c d 土井豊彦「新連載微酸性電解水(1)」『食品工業』50(6)(通号1124)、2007年3月、75-81頁。
^ a b 中村悌一、堀井純「微酸性電解水で食材の殺菌・現場の衛生(特集1増えている!!酸性電解水を使った衛生管理)」『食と健康』50(8)(通号596)、2006年8月、12-15頁。
^ 津野和宣「微酸性電解水による植物病害の抑制」『農業および園芸』82(9)、2007年9月、998-1004頁。
^ 堀田国元「次亜塩素酸水（酸性電解水）をめぐる最近の動向」『ジャパンフードサイエンス』2008年6月、62-66頁。